| 相対年度 | 4期前 | 3期前 | 2期前 | 前期 | 当期 | 前期比(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 項目名 | ||||||
| PBR | ー | ー | ー | 3.89 | 3.22 | -17.3 |
| PER(株価収益率) | -2.70 | 13.10 | 10.0 | 17.89 | 10.10 | -43.6 |
| ROA(総資産利益率) | ー | ー | ー | 5.5 | 10.89 | 98.2 |
| ROE(自己資本利益率) | -183.5 | 102.0 | 56.70 | 24.70 | 37.59 | 52.2 |
| 売上高利益率 | ー | ー | ー | 2.70 | 5.0 | 85.2 |
| 純利益 | ー | ー | ー | 1,606百万円 | 3,330百万円 | 107.3 |
| 売上高 | 62,324百万円 | 47,645百万円 | 46,615百万円 | 59,097百万円 | 65,957百万円 | 11.6 |
| 純資産 | ー | ー | 100百万円 | 7,374百万円 | 10,427百万円 | 41.4 |
| 総資産 | 34,495百万円 | 30,800百万円 | 29,584百万円 | 29,107百万円 | 30,422百万円 | 4.5 |
株価の割安性:割安
この企業は、PERが10.10倍、PBRが3.22倍と市場平均を下回るPERと上回るPBRを示しています。PERが15倍を下回っているため、割安と判断されます。割安の要因としては、ROAが10.89%、ROEが37.59%と高い収益性を示していることが挙げられます。また、売上高や純利益が前期比で大幅に増加しており、業績が改善していることも影響しています。これらの要素が投資家からの評価を高め、株価の割安感を示しています。
収益性:高い
当期のROEは37.59%、ROAは10.89%、売上高利益率は5.0%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、収益性は高いと判断できます。ROEは10%を大きく超え、ROAも5%を上回っており、売上高利益率も健全な水準です。
収益性が高い要因として、以下の点が挙げられます。まず、売上高が前期比11.6%増加しており、特にテイクアウトやデリバリー販売の強化が貢献しています。また、社員独立フランチャイズ制度の拡大により、収益の安定化が図られています。さらに、コスト管理の徹底や新商品の開発、既存商品のブラッシュアップが売上高利益率の向上に寄与しています。これらの戦略的取り組みが、収益性の高さを支えています。
業績のトレンド:好調
この企業の業績トレンドは「好調」と判断されます。売上高は前期比11.6%増加し、65,957百万円に達しています。純利益も107.3%増加し、3,330百万円となっています。ROAは98.2%増加し、ROEも52.2%増加しています。これらの数値は、企業が大幅な成長を遂げていることを示しています。
要因としては、新型コロナウイルス感染症の影響が緩和され、需要が回復したことが大きく寄与しています。また、テイクアウトやデリバリー販売の強化、新商品の開発、グランドメニューの改定、およびコラボレーション企画などの営業施策が成功し、売上高の増加に繋がっています。さらに、店舗のQSC（品質・サービス・清潔）の向上やDX投資の一環としての店内QRオーダーシステムの導入も業績向上に寄与しています。
株式会社ジョイフルの概要や事業内容など
| 企業名 | 株式会社ジョイフル |
|---|---|
| URL | https://www.joyfull.co.jp/ |
| 業種 | nan |
| 決算日 | 6月30日 |
企業概要
株式会社ジョイフルは、国内外でレストラン事業を展開する企業グループです。国内では株式会社ジョイフル北日本をはじめとする9社が洋食メニューを中心としたレストランを運営し、海外では台灣珍有福餐飲股份有限公司が同様の事業を展開しています。また、株式会社フレンドリーは関西地区でうどん専門店を運営し、株式会社ジョイナスは情報サービスのシェアードサービスを提供しています。さらに、株式会社ジョイフル商事は冷凍食品等の販売を行い、株式会社ジョイフルサービスは保険代理店業を営んでいます。2023年7月1日付で株式会社キッチンジローが吸収合併され、連結の範囲から除外されました。関連会社として株式会社アメイズがあり、フランチャイズ契約を締結しています。社員独立フランチャイズ制度を通じてフランチャイジーとの間にフランチャイズチェーン加盟契約を結んでおり、特定上場会社等に該当します。
事業内容
株式会社ジョイフルグループは、主にレストラン事業を展開しています。国内では洋食メニューを中心としたレストランをチェーン展開し、海外でも同様の事業を行っています。関西地区ではうどん専門店を運営し、情報サービスや冷凍食品の販売、保険代理店業も手掛けています。グループ全体での店舗数は656店舗（グループ直営515店舗、フランチャイズ141店舗）で、売上高は65,957百万円（前期比11.6％増）、営業利益は3,936百万円（前期比127.1％増）、経常利益は3,910百万円（前期比114.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は3,319百万円（前期比106.1％増）となっています。商品施策としては、既存商品のブラッシュアップや新商品の開発、地域ごとの味の嗜好性に合わせた商品の提供を行い、営業施策としては店舗のQSC（品質・サービス・清潔さ）の向上を目指しています。また、テイクアウトやデリバリー販売、自社工場製品の外部販売の強化、社員独立フランチャイズ制度の拡大などを進めています。サステナビリティに関しては、食材廃棄ロスの抑制や食品リサイクル法に基づく廃油や食品残渣の再生利用、省エネ型自然冷媒機の導入やソーラーパネルの設置などの取り組みを行っています。
