| 相対年度 | 五期前 | 4期前 | 3期前 | 2期前 | 前期 | 当期 | 前期比(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 項目名 | |||||||
| PBR | ー | ー | ー | ー | ー | ー | ー |
| PER(株価収益率) | ー | ー | ー | ー | ー | ー | ー |
| ROA(総資産利益率) | 4.80 | 3.40 | 10.39 | 10.39 | 17.10 | -4.30 | -125.1 |
| ROE(自己資本利益率) | 23.39 | 13.19 | 48.59 | 42.70 | 58.5 | -8.89 | -115.2 |
| 売上高利益率 | 3.29 | 3.0 | 5.40 | 4.30 | 8.89 | -4.0 | -144.9 |
| 純利益 | 121百万円 | 81百万円 | 441百万円 | 622百万円 | 1,465百万円 | -555百万円 | -137.9 |
| 売上高 | 3,727百万円 | 2,757百万円 | 8,145百万円 | 14,607百万円 | 16,377百万円 | 13,807百万円 | -15.7 |
| 純資産 | ー | ー | ー | 112百万円 | 3,251百万円 | 9,233百万円 | 184.0 |
| 総資産 | 2,521百万円 | 2,383百万円 | 4,229百万円 | 5,993百万円 | 8,573百万円 | 12,901百万円 | 50.5 |
株価の割安性:割安
この企業のPERとPBRの具体的な値は提供されていませんが、業績データから推測すると、株価は割安と判断されます。特に、当期のROAが-4.30%、ROEが-8.89%、売上高利益率が-4.0%といったマイナスの指標が目立ちます。これらの指標は、企業の収益性が低下していることを示しており、株価が市場平均を下回る可能性が高いです。要因としては、売上高の減少（前期比-15.7%）や純利益の大幅な減少（前期比-137.9%）が挙げられます。これらのデータから、株価は割安と見られますが、業績改善が必要とされています。
収益性:低い
当期のROEは-8.89%、ROAは-4.30%、売上高利益率は-4.0%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、ROEとROAはそれぞれ10%と5%を目安にすると収益性は低いと判断できます。売上高利益率も-4.0%と非常に低いです。
収益性が低い要因として、以下の点が考えられます。まず、売上高が前期比15.7%減少しており、特に既存商材のライフサイクルの経過や一部顧客の販売戦略の変更が影響しています。また、広告媒体のルール変更によりROASが悪化し、広告利益が大幅に減少しています。さらに、新規商材・新規ジャンルの拡大に注力しているものの、その効果がまだ十分に現れていないことも影響しています。
これらの要因を踏まえ、収益性の向上には、既存商材の売上維持と新規商材の早期収益化が必要です。また、広告運用の効率化とコスト管理の強化も重要です。
業績のトレンド:不調
この企業の業績トレンドは「不調」と判断されます。売上高は前期比15.7%減少し、13,807百万円となっています。さらに、純利益は前期の1,465百万円から当期は-555百万円と大幅な赤字に転落しています。ROAやROEも大幅に低下しており、特にROEは前期の58.5%から当期は-8.89%に急落しています。売上高利益率も前期の8.89%から当期は-4.0%と大幅に減少しています。
要因としては、既存商材のライフサイクルの経過や一部顧客による販売戦略の変更、広告媒体のルール変更によるROASの悪化が挙げられます。また、新規商材・新規ジャンルの拡大に注力しているものの、その効果発現に時間がかかっていることも影響しています。さらに、大手製薬メーカーの不祥事による消費者マインドの低下も一因と考えられます。
株式会社ブリーチの概要や事業内容など
| 企業名 | 株式会社ブリーチ |
|---|---|
| URL | https://bleach.co.jp/ |
| 業種 | サービス業 |
| 決算日 | 6月30日 |
企業概要
当社は「世界を照らす。」という経営理念を掲げ、「一人ひとりが商売を生み出し、拡大させ、経済を回すこと」、そして「人財自らも成長して輝き、世界を照らしていくこと」を目指して事業を展開しております。特に「まだ照らされていない商品やサービス」に光を当てることを重視し、マーケティング力を駆使して社会に貢献することを目指しています。政府統計によれば、売上高が1億円～100億円未満の企業が多数存在し、当社はレベニューシェア型の報酬体系を採用することで、潤沢なマーケティング予算を確保しにくい中小・中堅企業を含め、企業規模を問わずマーケティングDX支援が可能です。2022年の物販系分野BtoC-EC市場規模は14.0兆円に達し、EC化率は9.13％とまだ低水準にあります。当社はこの市場において、マーケティングDX支援を通じてEC化率の向上や国内消費者市場の拡大を図っています。
事業内容
当社は、レベニューシェア型の報酬体系にて顧客企業のマーケティング支援を行う、シェアリング型統合マーケティング事業を展開しています。主に化粧品、日用品、機能性表示食品等のインターネット通販会社、美容サロンや金融サービス等を展開する企業に対し、インターネットを通じた売上拡大を支援しています。従来の予算型マーケティング支援会社とは異なり、当社は初期費用やコンサルティング料を受領せず、新規ユーザーの獲得など実際に実現したマーケティング効果に応じて報酬を頂く仕組みを採用しています。これにより、予算が限られた中小・中堅企業を含めて幅広い顧客企業を支援することが可能です。また、当社はマーケティング戦略の構築、広告制作、広告運用などの一連のマーケティング支援機能を内製化しており、仮説構築・実行・検証・改善を高速で行うことができ、マーケティング効果を最大化しています。さらに、当社は独自のビジネスモデルを構築し、顧客企業の売上拡大とマーケティング費用の抑制を両立し、顧客企業と共に成長する顧客本位のサービスを提供しています。
