相対年度 | 2期前 | 前期 | 当期 | 前期比(%) |
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項目名 | ||||
PBR | ー | 0.93 | 0.97 | 4.0 |
PER(株価収益率) | 5.65 | 6.32 | 8.43 | 33.4 |
ROA(総資産利益率) | ー | 8.39 | 6.5 | -22.6 |
ROE(自己資本利益率) | 15.19 | 16.10 | 12.30 | -23.6 |
売上高利益率 | ー | 5.40 | 4.59 | -14.8 |
純利益 | ー | 1,756百万円 | 1,557百万円 | -11.3 |
売上高 | 32,113百万円 | 32,580百万円 | 34,132百万円 | 4.8 |
純資産 | 2,000百万円 | 11,856百万円 | 13,486百万円 | 13.8 |
総資産 | 19,586百万円 | 21,025百万円 | 24,045百万円 | 14.4 |
株価の割安性:平均的
この企業のPERは8.43倍、PBRは0.97倍であり、いずれも市場平均を下回っているため、割安と判断される可能性があります。しかし、PERが前期比で33.4%増加していることから、株価が上昇している一方で、純利益が減少していることが要因と考えられます。ROEや売上高利益率の低下も見られ、収益性の低下が懸念されます。これらの要因から、現時点では割安と割高の中間、すなわち「平均的」と判断されます。
収益性:平均的
当期のROEは12.3%、ROAは6.5%、売上高利益率は4.59%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、ROEとROAはそれぞれ10%と5%の目安を上回っているため収益性は平均的と判断できます。しかし、売上高利益率は4.59%とやや低めです。
収益性が平均的である要因として、以下の点が挙げられます。まず、売上高は前期比4.8%増加しているものの、純利益は11.3%減少しています。これは、積極的な人的投資や退職給付費用の増加が影響していると考えられます。また、営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスに転じており、資金繰りに課題があることも影響している可能性があります。これらの要因を踏まえ、収益性の向上にはコスト管理の強化や高収益案件の獲得が必要です。
業績のトレンド:不調
この企業の業績トレンドは「不調」と判断されます。売上高は前期比4.8%増加し、成長を見せていますが、純利益は11.3%減少し、ROAやROEも大幅に低下しています。特に、ROEは前期の16.1%から当期の12.3%に低下しており、自己資本利益率の低下が見られます。また、売上高利益率も14.8%減少しており、利益率の低下が顕著です。
要因としては、給与水準の引き上げや社員教育の充実に伴う積極的な人的投資、および事業会社の合併に伴う年金制度統合による退職給付費用の増加が挙げられます。これらのコスト増加が利益の減少に寄与していると考えられます。また、営業活動によるキャッシュ・フローが大幅に減少していることも、業績に悪影響を与えています。
DNホールディングス株式会社の概要や事業内容など
企業名 | DNホールディングス株式会社 |
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URL | https://www.dcne.co.jp/corporate/overview/ |
業種 | サービス業 |
決算日 | 6月30日 |
企業概要
当社グループは、2021年7月14日に設立され、主に土木、建築、測量、地質及び土質に関する調査、企画、立案、設計、工事監理及びこれらに関するコンサルティング業務を行っています。グループは、当社を中心に大日本ダイヤコンサルタント株式会社、Nippon Engineering-Vietnam Co.,Ltd.、NEテクノ株式会社、有限会社エーシーイー試錐工業、株式会社ウエルアップ、合同会社ふじおやまパワーエナジー、株式会社清流パワーエナジー及び北の森グリーンエナジー株式会社の9社で構成されています。主要な事業内容は、社会資本整備に関するコンサルタント業務、地質・地盤・地下水・資源の調査・解析などです。また、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの計数に基づいて判断します。
事業内容
当社グループの事業は、主に総合建設コンサルタント事業と地質調査事業に分かれています。総合建設コンサルタント事業では、社会資本整備に関する調査・計画・設計・工事監理などのコンサルタント業務を行い、地質調査事業では、地質・地盤・地下水・資源の調査・解析を行っています。主要な関係会社としては、大日本ダイヤコンサルタント株式会社、Nippon Engineering-Vietnam Co.,Ltd.、NEテクノ株式会社、株式会社ウエルアップ、有限会社エーシーイー試錐工業などがあります。これらの会社は、各々の専門分野での調査・解析・設計・工事監理を通じて、社会資本整備に貢献しています。また、当社グループは、サステナビリティ社会の実現に向けた対応やDXの推進、マーケットリーダーの地位強化・新たなマーケットリーダーの創出、多様な働き方の実現と人材価値の最大化、持続的成長を実現するグループガバナンス体制の強化を基本方針としています。これにより、社会的責任を果たし、持続的な成長を目指しています。