| 相対年度 | 4期前 | 3期前 | 2期前 | 前期 | 当期 | 前期比(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 項目名 | ||||||
| PBR | ー | ー | ー | 2.49 | 1.92 | -23.0 |
| PER(株価収益率) | ー | 87.59 | 16.10 | 15.5 | 15.39 | -0.6 |
| ROA(総資産利益率) | ー | ー | ー | 12.5 | 9.30 | -25.6 |
| ROE(自己資本利益率) | ー | 5.09 | 20.79 | 18.39 | 13.5 | -26.6 |
| 売上高利益率 | ー | ー | ー | 22.0 | 18.10 | -17.7 |
| 純利益 | ー | ー | ー | 286百万円 | 243百万円 | -14.9 |
| 売上高 | 1,118百万円 | 1,124百万円 | 1,223百万円 | 1,299百万円 | 1,346百万円 | 3.6 |
| 純資産 | ー | ー | 1,482百万円 | 1,772百万円 | 1,947百万円 | 9.8 |
| 総資産 | 1,538百万円 | 1,623百万円 | 2,069百万円 | 2,291百万円 | 2,603百万円 | 13.6 |
株価の割安性:平均的
この企業のPERは15.39倍、PBRは1.92倍であり、PERは市場平均の15倍に近く、PBRは1倍を上回っています。これらの指標から判断すると、株価は平均的と見なされます。要因として、売上高が3.6%増加し、営業利益も4.4%増加している一方で、純利益が14.9%減少していることが挙げられます。特に、国内のアカデミア分野と製薬分野での売上減少が影響していると考えられます。また、ROEやROAの低下も影響している可能性があります。これらの要素が株価に反映され、平均的な評価となっています。
収益性:平均的
当期のROEは13.5%、ROAは9.3%、売上高利益率は18.1%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、ROEとROAはそれぞれ10%と5%の目安を上回っており、売上高利益率も高い水準にあります。したがって、収益性は平均的から高いと判断できます。
収益性が平均的から高い要因として、以下の点が挙げられます。まず、売上高が前年同期比3.6%増加しており、特にヘルスケア・ソリューション事業が大幅に成長しています。この事業では機能性素材開発包括支援サービスの拡販が進み、大型の有償共同開発案件を受注したことが寄与しています。また、先端研究開発支援事業では海外の製薬分野での売上が増加しており、グローバルファーマからの受注が拡大しています。
一方で、国内のアカデミアと製薬分野での売上が減少していることが、収益性のさらなる向上を妨げる要因となっています。これらの要因を踏まえ、今後は国内市場の回復と海外市場のさらなる拡大が収益性向上の鍵となるでしょう。
業績のトレンド:横ばい
この企業の業績トレンドは「横ばい」と判断されます。売上高は前期比3.6%増加し、1,346百万円に達していますが、純利益は14.9%減少し、243百万円となっています。ROAやROEもそれぞれ25.6%と26.6%減少しており、利益率の低下が見られます。特に、売上高利益率は17.7%減少しており、利益率の低下が顕著です。
要因としては、先端研究開発支援事業における国内売上の減少が挙げられます。国内のアカデミア分野ではコロナ禍での補正予算による特需がなくなり、製薬分野では大型案件の終了が影響しています。一方、ヘルスケア・ソリューション事業は大型の有償共同開発案件の受注により売上が大幅に増加しましたが、全体としては利益率の低下が業績に影響を与えています。
ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ株式会社の概要や事業内容など
| 企業名 | ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ株式会社 |
|---|---|
| URL | https://humanmetabolome.com/jpn/ |
| 業種 | サービス業 |
| 決算日 | 6月30日 |
企業概要
当社グループは、慶應義塾大学発のベンチャー企業であり、最先端のメタボローム解析技術とバイオ技術を活用した研究開発を通じて、人々の健康で豊かな暮らしに貢献することを企業理念としています。グループは、当社と欧米市場における販売子会社であるHuman Metabolome Technologies America, Inc.（HMT-A）の2社で構成され、ヘルスケア研究開発に携わる人々のベストパートナーとして、画期的なヘルスケア製品・サービスの創造に貢献することを目指しています。設立母体である慶應義塾大学先端生命科学研究所及び本社所在地である山形県や鶴岡市等地方自治体と産官学連携のもとに事業を展開しています。設立は2003年7月で、CE-MS法の開発者である曽我朋義教授、冨田勝教授、慶應義塾大学等が中心となり、慶應義塾大学のアントレプレナー資金制度により出資を受けた慶應義塾大学発ベンチャー企業の第1号となりました。
事業内容
当社グループは、主にCE-MSを用いたメタボローム解析法をコア技術として、代謝物質の網羅的解析技術を用いて顧客の研究開発を支援する「先端研究開発支援事業」と、機能性素材にかかる研究開発の課題をワンストップで解消するソリューションを提供する「ヘルスケア・ソリューション事業」の2事業セグメントで構成されています。先端研究開発支援事業では、食品・化学・製薬等の民間企業、大学や公的研究機関からメタボローム解析を受託し、試料から代謝物質を抽出し、CE-MS等によるメタボローム解析のうえ、試験結果を報告書として納品します。ヘルスケア・ソリューション事業では、機能性素材開発における革新的なワンストップソリューションサービスを提供し、皮膚ガス測定等のサービスをはじめ、ヘルスケア関連企業にソリューションを提供しています。今後は新たな分子種・他のオミクスの解析受託サービスなどを拡充していく予定です。
