メディアファイブ株式会社の業績を有価証券報告書から分析2024-08-29

相対年度 4期前 3期前 2期前 前期 当期 前期比(%)
項目名            
PBR 1.71 1.58 -7.6
PER(株価収益率) 21.70 72.09 160.10 122.1
ROA(総資産利益率) 1.20 0.5 -58.3
ROE(自己資本利益率) -15.89 -21.60 9.0 2.40 1.0 -58.3
売上高利益率 0.5 0.20 -60.0
純利益 8百万円 4百万円 -58.0
売上高 1,513百万円 1,537百万円 1,799百万円 1,748百万円 1,835百万円 5.0
純資産 199百万円 356百万円 360百万円 1.0
総資産 852百万円 676百万円 782百万円 713百万円 717百万円 0.6

株価の割安性:割高

この企業は、PERが160.10倍PBRが1.58倍と市場平均を大きく上回り、割高と判断されます。割高の要因としては、売上高が5%増加し、1,835百万円に達したことや、ITエンジニアの育成研修や新規学卒者の積極的な採用による成長期待が挙げられます。しかし、ROEやROAの低下、純利益の減少が見られ、収益性の改善が必要です。これらの要素が投資家からの評価を高め、株価上昇につながっています。

収益性:低い

当期のROEは1.0%、ROAは0.5%、売上高利益率は0.20%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、ROEとROAはそれぞれ10%と5%を目安にすると低いと判断できます。売上高利益率も0.20%と非常に低いです。

収益性が低い要因として、以下の点が考えられます。まず、売上高は前期比5%増加しているものの、純利益が大幅に減少していることが挙げられます。特に、経常利益や親会社株主に帰属する当期純利益が大幅に減少しており、コスト管理や価格競争の影響が大きいと推測されます。また、ITエンジニアの育成や研修に多くのリソースを投入していることが、短期的な収益性に影響を与えている可能性があります。

これらの要因を踏まえ、収益性の向上には、コスト管理の強化や高収益案件の獲得が必要です。また、ITエンジニアの育成を通じて、長期的な収益性向上を目指す戦略も重要です。

業績のトレンド:不調

この企業の業績トレンドは「不調」と判断されます。売上高は前期比5%増加し、成長を見せていますが、純利益は58%減少し、ROAやROEも大幅に低下しています。特に、ROEは前期の2.4%から当期の1.0%に急落しており、自己資本利益率の大幅な低下が見られます。また、売上高利益率も60%減少しており、利益率の低下が顕著です。

要因としては、営業利益や経常利益の大幅な減少が挙げられます。特に、営業利益は前期の18,347千円から当期の11,864千円に減少しており、経常利益も同様に17,064千円から5,957千円に減少しています。これらの減少は、販売費及び一般管理費の増加や、ITエンジニア育成研修などの先行投資が影響している可能性があります。

メディアファイブ株式会社の概要や事業内容など

企業名 メディアファイブ株式会社
URL https://www.media5.co.jp/
業種 nan
決算日 5月31日

企業概要

当社グループは、当社及び子会社1社から構成されており、主に九州及び東京地域のコンピュータ会社及び一般企業等を対象として、ソフトウエア開発に関するITエンジニアの提供及び業務受託を主事業としています。新規学卒者やIT業界未経験者をITエンジニア育成研修で育成し、従業員として雇用することで、安定的に多くのITエンジニアを提供できる点が特徴です。また、研修においては、短期間(OJTを含み約6ヶ月程度)で、顧客が求めるITエンジニアの養成が可能な独自の研修システムを有しています。主要事業はSES事業、ソリューション事業、工事関連事業の3つに分かれています。SES事業では、プログラマ、システムエンジニア等のITエンジニアを顧客へ提供し業務支援を行い、ソリューション事業では、顧客が要求するシステムのソフトウエア開発を受託し、保守・運用サービスの提供も行っています。工事関連事業は、連結子会社である株式会社匠工房が、各種テナント・賃貸ビル等の建設設計・管理並びに施工・内装工事・外装工事等を行っています。

事業内容

当社グループの事業内容は、主に以下の3つのセグメントに分かれています。

1. SES事業
プログラマ、システムエンジニア等のITエンジニアを顧客へ提供し、業務支援を行う事業です。主な対象業務はプログラム製造業務、ネットワーク構築及び保守・運用業務等であり、対象システムは多岐にわたる業務用システムを中心としています。東京地区を中心に大規模な基幹システムの運用・サポート業務も行っています。受注形態は「役務提供契約」や「人材派遣契約」があります。

2. ソリューション事業
顧客が要求するシステムについて、ソフトウエア開発を受託する事業と、「OFFICE DOCTOR」を始めとする保守・運用サービスの提供及びサーバの提供等を行っています。ソフトウエア開発の対象システムはWeb系の各種ネットワークシステム、業務系アプリケーションシステム、Webサイト制作等で、開発言語はJavaやPHP等顧客ニーズに合わせた言語が主流です。受注形態は一括請負契約や保守・製品販売契約です。

3. 工事関連事業
連結子会社である株式会社匠工房が、各種テナント・賃貸ビル等の建設設計・管理並びに施工・内装工事・外装工事等を行う事業です。オフィスのIT環境構築の提案なども手がけています。

これらの事業を通じて、当社グループはITエンジニアの育成と提供、システム開発、オフィス環境の構築を行い、顧客の多様なニーズに応えています。