メディアスホールディングス株式会社の業績を有価証券報告書から分析2024-09-27

相対年度 4期前 3期前 2期前 前期 当期 前期比(%)
項目名            
PBR 1.03 1.00 -2.3
PER(株価収益率) 20.29 10.69 11.19 12.80 17.70 38.3
ROA(総資産利益率) 1.5 1.0 -33.3
ROE(自己資本利益率) 7.19 13.89 11.30 8.39 5.90 -29.8
売上高利益率 0.60 0.40 -33.3
純利益 1,498百万円 1,125百万円 -24.9
売上高 210,388百万円 213,330百万円 226,606百万円 239,054百万円 259,789百万円 8.7
純資産 1,345百万円 18,572百万円 19,737百万円 6.3
総資産 69,971百万円 84,480百万円 92,954百万円 97,456百万円 114,827百万円 17.8

株価の割安性:割高

この企業のPERは17.70倍、PBRは1.00倍であり、PERが市場平均の15倍を上回っているため、割高と判断されます。割高の要因としては、売上高が前期比8.7%増加し、医療機器販売事業と介護・福祉事業の両方で売上が拡大していることが挙げられます。しかし、営業利益や純利益が減少していることから、利益率の低下が見られます。特に、事業規模拡大に伴う人件費や物流コストの増加が利益を圧迫していることが影響しています。

収益性:低い

当期のROEは5.9%、ROAは1.0%、売上高利益率は0.4%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、ROEとROAはそれぞれ10%と5%を目安にすると低いと判断できます。売上高利益率も0.4%と非常に低いです。

収益性が低い要因として、以下の点が考えられます。まず、売上高は前期比8.7%増加しているものの、純利益が24.9%減少していることから、コスト管理や価格競争の影響が大きいと推測されます。また、主要子会社における事業規模拡大に伴う人員採用や物流コストの増加、のれん償却費の増加が収益性を圧迫しています。さらに、物価上昇や円安の影響で売上原価が増加していることも要因の一つです。

業績のトレンド:不調

この企業の業績トレンドは「不調」と判断されます。売上高は前期比8.7%増加し、成長を見せていますが、純利益は24.9%減少し、ROAやROEも大幅に低下しています。特に、ROEは前期の8.39%から当期の5.90%に低下しており、自己資本利益率の低下が見られます。また、売上高利益率も33.3%減少しており、利益率の低下が顕著です。

要因としては、事業規模拡大に伴う人件費の増加や、物流コストの増加、セキュリティ強化及び法令対応に伴うシステム関連費用の発生が挙げられます。また、事業譲受に伴うのれん償却費の増加も影響しています。これらのコスト増加が、売上高の増加を吸収しきれず、利益の減少に繋がっています。

メディアスホールディングス株式会社の概要や事業内容など

企業名 メディアスホールディングス株式会社
URL https://www.medius.co.jp/
業種 卸売業
決算日 6月30日

企業概要

当社グループは、当社、連結子会社12社、持分法適用非連結子会社1社、非連結子会社1社及び持分法非適用関連会社4社の計19社で構成されており、主に医療機器の販売及びメンテナンス、介護福祉機器の販売及びレンタルを行っています。医療機器販売事業では、国内の医療機器メーカー・代理店・商社等から仕入れた医療機器を国内の病院等医療施設に販売し、その販売した医療機器の修理及びアフターサービス、病院等医療施設との保守契約に基づく医療機器全般のメンテナンスを行っています。また、医療材料の購買・在庫管理ソフトのASPサービスも提供しています。介護・福祉事業では、国内の介護福祉機器メーカー・代理店・商社等から仕入れた介護福祉機器を国内の病院等医療施設及び一般個人に販売及びレンタルを行っています。さらに、当社グループは、地域医療への貢献を理念として掲げ、迅速かつ適切で安定した医療機器の供給、それぞれの地域に適応した付加価値の高いサービスの提供、最新の情報提供等を通じて、地域社会、ひいてはすべての人々の健康と豊かな生活へ貢献することを目指しています。

事業内容

当社グループの事業は主に医療機器販売事業介護・福祉事業の2つのセグメントに分かれています。医療機器販売事業では、国内の医療機器メーカー・代理店・商社等から仕入れた医療機器を国内の病院等医療施設に販売し、その販売した医療機器の修理及びアフターサービス、病院等医療施設との保守契約に基づく医療機器全般のメンテナンスを行っています。また、医療材料の購買・在庫管理ソフトのASPサービスも提供しています。介護・福祉事業では、国内の介護福祉機器メーカー・代理店・商社等から仕入れた介護福祉機器を国内の病院等医療施設及び一般個人に販売及びレンタルを行っています。さらに、当社グループは、地域医療への貢献を理念として掲げ、迅速かつ適切で安定した医療機器の供給、それぞれの地域に適応した付加価値の高いサービスの提供、最新の情報提供等を通じて、地域社会、ひいてはすべての人々の健康と豊かな生活へ貢献することを目指しています。