相対年度 | 4期前 | 3期前 | 2期前 | 前期 | 当期 | 前期比(%) |
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項目名 | ||||||
PBR | ー | ー | ー | 1.01 | 0.97 | -4.1 |
PER(株価収益率) | 73.26 | 6.44 | 26.42 | 163.41 | 14.69 | -91.0 |
ROA(総資産利益率) | ー | ー | ー | 0.30 | 3.0 | 900.0 |
ROE(自己資本利益率) | 2.29 | 21.70 | 4.09 | 0.60 | 6.80 | 1033.3 |
売上高利益率 | ー | ー | ー | 0.30 | 2.79 | 833.3 |
純利益 | ー | ー | ー | 84百万円 | 957百万円 | 1038.2 |
売上高 | 36,047百万円 | 34,689百万円 | 31,636百万円 | 32,814百万円 | 34,487百万円 | 5.1 |
純資産 | ー | ー | 940百万円 | 13,580百万円 | 14,504百万円 | 6.8 |
総資産 | 22,054百万円 | 22,216百万円 | 25,296百万円 | 30,679百万円 | 31,393百万円 | 2.3 |
株価の割安性:割安
この企業のPERは14.69倍、PBRは0.97倍であり、いずれも市場平均を下回っているため、割安と判断されます。割安の要因としては、前期比で純利益が1038.2%増加し、ROEも1033.3%増加していることが挙げられます。これにより、企業の収益性が大幅に改善されていることが示されています。また、売上高も5.1%増加しており、全体的な業績の向上が見られます。これらの要素が投資家からの評価を高め、株価の割安感を生んでいると考えられます。
収益性:平均的
当期のROEは6.8%、ROAは3.0%、売上高利益率は2.79%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、ROEとROAはそれぞれ10%と5%を目安にすると平均的から低いと判断できます。売上高利益率も2.79%と低めです。
収益性が低い要因として、以下の点が考えられます。まず、売上高は前期比5.1%増加しているものの、依然として低い利益率が続いています。特に、原材料やエネルギーコストの上昇が利益を圧迫していることが挙げられます。また、生産効率の向上やコスト削減の取り組みが進められているものの、まだ十分な効果が現れていない可能性があります。
これらの要因を踏まえ、収益性の向上には、さらなるコスト管理の強化や高収益案件の獲得が必要です。また、新規市場の開拓や既存商品の付加価値向上も重要な戦略となります。
業績のトレンド:好調
この企業の業績トレンドは好調と判断できます。売上高は前期比5.1%増加し、34,487百万円に達しています。純利益は前期比1038.2%増加し、957百万円となり、ROAやROEも大幅に改善しています。特に、ROEは前期の0.6%から当期の6.8%に急上昇しており、自己資本利益率の大幅な向上が見られます。また、売上高利益率も833.3%増加しており、利益率の向上が顕著です。
要因としては、主力商品のカニ風味かまぼこ専用工場の稼働による生産効率の向上や、価格改定による売価の上昇が挙げられます。また、原材料価格の上昇が一服したことや、電気料金が当初の想定を下回ったことも利益増加に寄与しています。これらの要因が総合的に業績の好調を支えています。
一正蒲鉾株式会社の概要や事業内容など
企業名 | 一正蒲鉾株式会社 |
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URL | https://www.ichimasa.co.jp/ |
業種 | 食料品 |
決算日 | 6月30日 |
企業概要
当社グループは、一正蒲鉾株式会社を中心に、連結子会社1社および関連会社1社で構成されています。主な事業は食品の製造販売であり、特に水産練製品・惣菜事業およびきのこ事業に注力しています。これらの事業に関連する物流やサービスも展開しており、グループ全体でのシナジーを追求しています。連結子会社である株式会社イチマサ冷蔵は、主に当社の製品および材料の運送・保管を行っており、関連会社であるPT.KML ICHIMASA FOODSはインドネシアで水産練製品の製造販売を行っています。
事業内容
当社グループの事業は、主に水産練製品・惣菜の製造販売およびきのこの生産販売を中心に展開しています。具体的には、一正蒲鉾株式会社が水産練製品・惣菜の製造販売およびきのこの生産販売を行い、PT.KML ICHIMASA FOODSが水産練製品の製造販売を担当しています。また、株式会社イチマサ冷蔵は貨物運送業および倉庫業を営み、主に当社の製品および材料の運送・保管を行っています。これにより、製品の品質管理や物流の効率化を図り、顧客に安全で安心な商品を提供することを目指しています。さらに、当社グループは「安全・安心を基本として、ユーザーに信頼され、愛され、感動される商品・サービスを提供することで、社会になくてはならない企業として貢献する」という経営理念のもと、品質保証体制の強化やマーケティング機能の強化を進めています。