| 相対年度 | 4期前 | 3期前 | 2期前 | 前期 | 当期 | 前期比(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 項目名 | ||||||
| PBR | ー | ー | 9.98 | 1.11 | 2.40 | 116.2 |
| PER(株価収益率) | 19.89 | 26.39 | 20.5 | 11.5 | 15.5 | 34.8 |
| ROA(総資産利益率) | 5.40 | 3.70 | 4.5 | 5.80 | 9.5 | 63.8 |
| ROE(自己資本利益率) | 12.5 | 7.30 | 8.10 | 10.10 | 16.60 | 64.4 |
| 売上高利益率 | 6.40 | 3.79 | 4.40 | 5.0 | 7.80 | 56.0 |
| 純利益 | 814百万円 | 511百万円 | 607百万円 | 802百万円 | 1,476百万円 | 84.0 |
| 売上高 | 12,645百万円 | 13,619百万円 | 13,812百万円 | 16,179百万円 | 19,001百万円 | 17.4 |
| 純資産 | ー | ー | 1,246百万円 | 8,290百万円 | 9,509百万円 | 14.7 |
| 総資産 | 15,014百万円 | 13,642百万円 | 13,414百万円 | 13,814百万円 | 15,518百万円 | 12.3 |
株価の割安性:平均的
この企業のPERは15.5倍、PBRは2.40倍であり、PERは市場平均に近いものの、PBRは市場平均を上回っています。PERが15.5倍であることから、収益性に対する評価は市場平均に近いと考えられます。一方、PBRが2.40倍と高めであることは、企業の純資産に対する市場の評価が高いことを示しています。要因として、売上高の17.4%増加や純利益の84%増加など、業績の大幅な改善が挙げられます。これにより、投資家からの評価が高まり、PBRが上昇したと考えられます。
収益性:高い
当期のROEは16.60%、ROAは9.5%、売上高利益率は7.80%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、収益性は高いと判断できます。ROEは10%を大きく超え、ROAも5%を上回っており、売上高利益率も7.80%と健全な水準です。
収益性が高い要因として、以下の点が挙げられます。まず、売上高が前期比17.4%増加しており、特に関東地方での販売が好調であったことが大きく貢献しています。また、機械化と自動化による効率的な生産体制が、製造単価の引き下げと価格競争力の向上に寄与しています。さらに、設備投資による生産能力の向上と、販売単価の上昇を図る戦略が功を奏していることも収益性向上の要因です。
業績のトレンド:好調
この企業の業績トレンドは「好調」と判断されます。売上高は前期比17.4%増加し、19,001百万円に達しています。純利益も前期比84%増加し、1,476百万円となっています。さらに、ROAやROEも大幅に改善しており、ROAは前期の5.80%から9.5%に、ROEは10.10%から16.60%に上昇しています。
要因としては、富士山麓工場の新設と関東地方での積極的な営業活動が成功し、販売地域の拡大が売上増加に寄与したことが挙げられます。また、機械化による生産効率の向上と価格競争力の強化も、利益率の改善に貢献しています。さらに、国内産大豆を使用した製品の販売が伸びたことも、業績向上の一因と考えられます。
株式会社やまみの概要や事業内容など
| 企業名 | 株式会社やまみ |
|---|---|
| URL | https://www.yamami.co.jp/ |
| 業種 | 食料品 |
| 決算日 | 6月30日 |
企業概要
当社は、豆腐及びその関連製品である厚揚げ、油揚げ等の製造、販売を行う豆腐等製造販売事業を主たる事業としています。大豆、フィルム、トレイ、副資材（にがり等）を仕入れ、本社工場、関西工場及び富士山麓工場の各ラインにおいて、様々なサイズの豆腐、厚揚げ、油揚げ等を製造し、小売業、卸売業に対して製品を販売しています。製品の販売地域は、九州地方から関東地方までの広域に渡りますが、広島県三原市に本社工場があることから中国地方での販売量が多く、近年では2019年に静岡県駿東郡に富士山麓工場を新設し、関東地方での販売に注力しています。
事業内容
当社の事業の特長として、①機械化により作業員の手の触れる部分の限定、一部ラインの完全自動化及び機械による加熱冷却殺菌等により、衛生面で高いレベルの製品製造が可能であること、②短時間で大量生産が可能なラインを導入することにより１個当たりの製造単価を引き下げ、価格競争力のある製品製造を行っていることが挙げられます。加工技術の高さが求められるカット済み豆腐などを、高い時間当たり製造能力で製造することで、販売単価の向上と原価低減を両立し、消費者のニーズに応えた製品を提供しつつ、収益を確保しています。さらに、外食業及びコンビニエンスストア等の企業向けに業務用としての豆腐の販売を開始しており、業容と売上の拡大を図っています。
