| 企業名 | シャープ株式会社 |
|---|---|
| URL | https://corporate.jp.sharp/ |
| 業種 | 電気機器 |
| 決算日 | 3月31日 |
| 資本金（百万円） | 5000.0 |
| 所在地 | 堺市堺区匠町１番地 |
企業概要
当社グループは、親会社である鴻海精密工業股份有限公司を中心に、連結子会社116社及び持分法適用会社13社を含む企業グループです。主な事業内容は、電気通信機器、電気機器、電子応用機器及び電子部品の製造・販売です。
各事業の内容と状況
当社グループは以下のセグメントに分かれています。
- スマートライフ＆エナジー: 冷蔵庫、エアコン、洗濯機、太陽電池など。
- スマートオフィス: デジタル複合機、インフォメーションディスプレイ、パソコンなど。
- ユニバーサルネットワーク: テレビ、ブルーレイディスクレコーダー、携帯電話機など。
- ディスプレイデバイス: ディスプレイモジュール、車載カメラなど。
- エレクトロニックデバイス: カメラモジュール、センサモジュール、半導体レーザーなど。
各事業の現状と見通しについては、以下の通りです。
- スマートライフ＆エナジー: 市場の低迷や円安の影響で減収減益。
- スマートオフィス: オフィス需要の回復により増収増益。
- ユニバーサルネットワーク: 市況低迷の影響で減収も、構造改革の効果で増益。
- ディスプレイデバイス: 中小型ディスプレイの需要悪化で大幅な赤字。
- エレクトロニックデバイス: 顧客需要の変動で減収減益。
従業員について
| セグメントの名称 | 従業員数(人) |
|---|---|
| スマートライフ＆エナジー | 7410 |
| スマートオフィス | 12960 |
| ユニバーサルネットワーク | 6815 |
| ディスプレイデバイス | 9614 |
| エレクトロニックデバイス | 5054 |
| 全社(共通) | 1592 |
| 合計 | 43445 |
提出会社の従業員数は5029人で、平均年齢は45.5歳、平均勤続年数は21.6年、平均年間給与は718.8万円です。
関連企業
主要な関連企業は以下の通りです。
- シャープマーケティングジャパン㈱
- シャープエネルギーソリューション㈱
- シャープディスプレイマニュファクチャリング㈱
- 堺ディスプレイプロダクト㈱
- Dynabook㈱
業績
| 指標 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 前期比(%) |
|---|---|---|---|
| 売上高 (百万円) | 2,548,117 | 2,321,921 | -8.9% |
| 経常損失 (百万円) | -30,487 | -7,084 | 76.8% |
| 親会社株主に帰属する当期純損失 (百万円) | -260,840 | -149,980 | 42.5% |
| 包括利益 (百万円) | -262,369 | -64,418 | 75.4% |
| 純資産額 (百万円) | 222,362 | 157,424 | -29.2% |
| 総資産額 (百万円) | 1,772,961 | 1,590,032 | -10.3% |
各指標の増減について
売上高は前年同期比で8.9%減少しました。これは、スマートライフ＆エナジー、ユニバーサルネットワーク、ディスプレイデバイス、エレクトロニックデバイスの4セグメントで売上が減少したためです。
経常損失は前年同期比で76.8%改善しましたが、依然として赤字です。親会社株主に帰属する当期純損失も42.5%改善しましたが、依然として大きな赤字を計上しています。
今後の見通し
| 指標 | 2024年3月期 | 2025年3月期予想 | 当期比(%) |
|---|---|---|---|
| 売上高 (百万円) | 2,321,921 | 2,400,000 | 3.4% |
| 経常利益 (百万円) | -7,084 | 10,000 | 241.2% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 (百万円) | -149,980 | -50,000 | 66.7% |
見通しの増減について
売上高は3.4%の増加が見込まれています。これは、スマートオフィスやユニバーサルネットワークの増収が期待されているためです。経常利益は大幅な改善が見込まれていますが、親会社株主に帰属する当期純利益は依然として赤字が続く見通しです。
まとめ
当社グループの業績は、スマートオフィスの増収増益が見込まれる一方で、ディスプレイデバイスやエレクトロニックデバイスの赤字が続いています。今後の見通しとしては、売上高の増加と経常利益の改善が期待されますが、親会社株主に帰属する当期純利益は依然として赤字が続く見通しです。全体として、業績は改善傾向にあるものの、依然として厳しい状況が続いています。
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