| 企業名 | ＵＴグループ株式会社 |
|---|---|
| URL | https://www.ut-g.co.jp/ |
| 業種 | サービス業 |
| 決算日 | 3月31日 |
| 資本金（百万円） | 816.0 |
| 所在地 | 品川区東五反田一丁目１１番１５号 |
企業概要
当社グループは、主に大手製造業向けに人材派遣・業務請負サービス等を提供する「マニュファクチャリング事業」、地域密着型の人材派遣・業務請負サービス等を提供する「エリア事業」、大手製造業の構造改革に伴う人材の受け入れと人材派遣・業務請負サービス等の提供を行う「ソリューション事業」、建設及びIT領域における技術者派遣・業務請負サービス等を提供する「エンジニアリング事業」、海外における人材サービスの提供を行う「海外事業」の5つの事業を柱とした、モノづくり領域における人材サービスを提供しています。
各事業の内容と状況
マニュファクチャリング事業: 主に製造業向けに人材派遣・業務請負サービス等の提供を行っており、主要顧客は国内の産業・業務用機械、エレクトロニクス及び輸送機器関連のメーカーです。
エリア事業: 地域密着型の人材派遣・業務請負サービス等の提供を行っており、主要顧客は国内各地域の製造業、サービス業です。
ソリューション事業: 大手製造業の構造改革に伴う人材の受け入れ、及び人材派遣・業務請負サービス等の提供を行っており、主要顧客は国内の大手電機メーカーです。
エンジニアリング事業: 建設及びIT領域における技術者派遣・業務請負サービス等の提供を行っており、主要顧客はメーカー及びゼネコン等が中心です。
海外事業: 海外における人材サービスの提供を行っており、主要顧客はベトナム国内のメーカーです。
従業員について
| セグメントの名称 | 従業員数(名) |
|---|---|
| マニュファクチャリング事業 | 11,947 |
| エリア事業 | 17,050 |
| ソリューション事業 | 3,553 |
| エンジニアリング事業 | 1,552 |
| 海外事業 | 18,475 |
| 全社（共通） | 890 |
| 合計 | 53,467 |
関連企業
主要な関連企業として、UTエイム株式会社、UTコネクト株式会社、UTスリーエム株式会社、FUJITSU UT株式会社、UT東芝株式会社、UT MESC株式会社、UT エフサス・クリエ株式会社、Green Speed Joint Stock Company、Hoang Nhan Company Limitedなどがあります。
業績
| 指標 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 前期比(%) |
|---|---|---|---|
| 売上高 (百万円) | 170,631 | 167,030 | -2.1% |
| 経常利益 (百万円) | 8,834 | 9,397 | 6.4% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 (百万円) | 3,831 | 6,361 | 66.1% |
| 包括利益 (百万円) | 4,365 | 6,700 | 53.5% |
| 純資産額 (百万円) | 29,928 | 34,443 | 15.1% |
| 総資産額 (百万円) | 71,630 | 68,456 | -4.4% |
各指標の増減について
売上高は前年同期比で2.1%減少しましたが、経常利益は6.4%増加しました。これは、費用の抑制や効率的な運営が寄与した結果です。また、親会社株主に帰属する当期純利益は66.1%増加し、包括利益も53.5%増加しました。純資産額は15.1%増加し、総資産額は4.4%減少しました。
今後の見通し
| 指標 | 2024年3月期 | 2025年3月期予想 | 当期比(%) |
|---|---|---|---|
| 売上高 (百万円) | 167,030 | 215,000 | 28.7% |
| EBITDA (百万円) | 10,936 | 16,000 | 46.3% |
| 営業利益 (百万円) | 9,344 | 13,600 | 45.5% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 (百万円) | 6,361 | 13,000 | 104.3% |
| EPS (円) | 160.41 | 274.00 | 70.8% |
見通しの増減について
今後の見通しとして、売上高は28.7%増加、EBITDAは46.3%増加、営業利益は45.5%増加、親会社株主に帰属する当期純利益は104.3%増加、EPSは70.8%増加する見込みです。これらの増加は、事業の拡大と効率的な運営が寄与する見通しです。
まとめ
当社グループの業績は、製造業における人材需要の変動に影響を受けるものの、効率的な運営と事業の拡大により、今後も成長が期待されます。特に、親会社株主に帰属する当期純利益やEPSの大幅な増加が見込まれており、今後の業績も好調に推移する見通しです。
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