株式会社グリーンズの業績を有価証券報告書から分析2024-09-26

相対年度 4期前 3期前 2期前 前期 当期 前期比(%)
項目名            
PBR 3.42 3.55 3.7
PER(株価収益率) 4.38 5.69 29.6
ROA(総資産利益率) 17.60 18.39 4.5
ROE(自己資本利益率) -52.09 -573.5 124.80 74.09 -40.6
売上高利益率 11.5 11.89 3.5
純利益 4,191百万円 4,888百万円 16.6
売上高 22,909百万円 15,711百万円 25,437百万円 36,439百万円 40,969百万円 12.4
純資産 100百万円 5,367百万円 7,824百万円 45.8
総資産 17,422百万円 17,296百万円 25,932百万円 23,786百万円 26,614百万円 11.9

株価の割安性:割高

この企業は、PERが5.69倍PBRが3.55倍と市場平均を大きく上回り、割高と判断されます。割高の要因としては、ROEが74.09%と非常に高い収益性を示していること、売上高が前期比12.4%増加し、純利益も16.6%増加していることが挙げられます。また、インバウンド需要の回復やレジャー需要の獲得が業績に大きく寄与しており、これが投資家からの評価を高め、株価上昇につながっていると考えられます。

収益性:高い

当期のROEは74.09%、ROAは18.39%、売上高利益率は11.89%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、収益性は高いと判断できます。ROEは10%を大きく超え、ROAも5%を大幅に上回っており、売上高利益率も11.89%と非常に健全な水準です。

収益性が高い要因として、以下の点が挙げられます。まず、売上高が前期比12.4%増加しており、特にインバウンド需要の回復やレジャー需要の獲得が大きく貢献しています。また、レベニューマネジメントの強化により客室単価が前年同期比17.8%増加し、収益性の向上に寄与しています。さらに、コスト管理の徹底と新規出店の成功も収益性向上に寄与しています。

業績のトレンド:好調

この企業の業績トレンドは好調と判断できます。売上高は前期比12.4%増加し、40,969百万円に達しています。純利益も前期比16.6%増加し、4,888百万円となっています。さらに、ROAは4.5%増加し、18.39%に達し、売上高利益率も3.5%増加しています。これらの数値は、企業が堅調な成長を遂げていることを示しています。

要因としては、インバウンド需要の回復やレジャー需要の獲得が大きく寄与しています。特に、レベニューマネジメントの強化により客室単価が向上し、客室稼働率も高水準を維持しています。また、新規出店やリブランドによる売上高の増加も見られます。これらの施策が総じて業績の好調を支えています。

株式会社グリーンズの概要や事業内容など

企業名 株式会社グリーンズ
URL https://kk-greens.jp/
業種 サービス業
決算日 6月30日

企業概要

当社グループは、株式会社グリーンズと連結子会社である株式会社チョイスホテルズジャパンの計2社で構成されています。グリーンズグループは「おもてなしと生活文化の創造」をスローガンに掲げ、ホテル運営を通じて収益を上げる専業のホテルオペレーターとして、宿泊・料飲サービスを提供しています。主要なホテルブランドは、米国チョイスホテルズインターナショナル社が保有する「コンフォート」を中心とした「チョイスブランド」と、地域特性に合わせた「オリジナルブランド」の2つです。チョイスブランドは、日本全国の政令指定都市等の駅前立地を中心に展開されており、オリジナルブランドは三重県を中心に展開されています。また、ホテル用不動産の有効活用として賃貸事業や不動産管理事業も行っています。2024年6月期の連結売上高は40,969百万円、経常利益は4,829百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は4,888百万円となっています。

事業内容

当社グループの事業は、主にホテル運営を中心とした「チョイスブランド」と「オリジナルブランド」の2つのブランドで構成されています。チョイスブランドは、米国チョイスホテルズインターナショナル社が保有する「コンフォート」ブランドを中心に、宿泊特化型で中間料金帯のホテルを日本全国の政令指定都市等の駅前立地に展開しています。具体的には、「コンフォートホテル」や「コンフォートスイーツ」などのブランドがあり、全国で74店舗を展開しています。オリジナルブランドは、三重県を中心に宿泊特化型ホテルから宴会場やレストランを併設したホテルまで、地域特性に合わせたホテルを展開しています。具体的には、「ホテルエコノ」や「ホテルグリーンパーク」などがあり、22店舗を展開しています。また、ホテル用不動産の有効活用として、賃貸事業や不動産管理事業も行っています。これにより、ホテル建物を所有せずに賃借する「リース方式」を多く採用し、アセットリスクを最小限に抑えています。さらに、公式サイトやOTAを通じたインターネット予約、旅行会社の販売商品、法人契約先への特別優待プランの販売営業などを主要な販売経路としています。