| 企業名 | 曙ブレーキ工業株式会社 |
|---|---|
| URL | https://www.akebono-brake.com/ |
| 業種 | 輸送用機器 |
| 決算日 | 3月31日 |
| 資本金（百万円） | 19939.0 |
| 所在地 | 中央区日本橋小網町１９番５号 |
企業概要
当社グループは、自動車用ブレーキ及び産業機械・鉄道車両用ブレーキの製造及び販売を行っています。さらに、事業に関連する研究開発・物流・サービス等も展開しています。主要な事業地域は日本、北米、欧州、中国、タイ、インドネシアです。
各事業の内容と状況
当社の事業は以下の地域に分かれています。
- 日本: 主にディスクブレーキ、ディスクブレーキパッド、ドラムブレーキなどの製造を行っています。
- 北米: Akebono Brake Corporationがディスクブレーキ、ディスクブレーキパッド、ドラムブレーキなどの製造、販売及び研究開発を行っています。
- 欧州: Akebono Brake Slovakia s.r.o.がディスクブレーキの製造及び販売を行っています。
- 中国: 曙光制動器(蘇州)有限公司がディスクブレーキパッドの製造、販売及び研究開発を行っています。
- タイ: Akebono Brake (Thailand) Co., Ltd.がディスクブレーキ、ディスクブレーキパッド等の製造及び販売を行っています。
- インドネシア: PT. Akebono Brake Astra Indonesiaがディスクブレーキ、ディスクブレーキパッド、ドラムブレーキなどの製造及び販売を行っています。
従業員について
| セグメントの名称 | 従業員数(名) | 臨時従業員数(名) |
|---|---|---|
| 日本 | 2051 | 567 |
| 北米 | 1441 | 149 |
| 欧州 | 174 | 43 |
| 中国 | 512 | 27 |
| タイ | 287 | 297 |
| インドネシア | 1083 | 257 |
| 合計 | 5548 | 1340 |
関連企業
主要な関連企業は以下の通りです。
- 曙ブレーキ山形製造株式会社
- 曙ブレーキ福島製造株式会社
- 曙ブレーキ岩槻製造株式会社
- 曙ブレーキ山陽製造株式会社
- Akebono Brake Corporation (米国)
- Akebono Brake Mexico S.A. de C.V. (メキシコ)
- Akebono Brake Slovakia s.r.o. (スロバキア)
- 曙光制動器(蘇州)有限公司 (中国)
- Akebono Brake (Thailand) Co., Ltd. (タイ)
- PT. Akebono Brake Astra Indonesia (インドネシア)
業績
| 指標 | 前期 | 当期 | 増減 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 1540億円 | 1663億円 | 123億円 | 8.0% |
| 営業利益 | 2億円 | 32億円 | 30億円 | 1500.0% |
| 経常利益 | 23億円 | 38億円 | 15億円 | 67.6% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 10億円 | 35億円 | 25億円 | 259.5% |
各指標の増減について
売上高は北米での完成車メーカーの挽回生産や新型車向け製品の増加により増加しました。営業利益は原材料価格やエネルギーコストの高騰影響を販売価格に転嫁したことや、生産性改善などの合理化の効果により大幅に増加しました。経常利益は為替差益の影響もあり増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益は、退職給付制度改定益や固定資産売却益の計上により大幅に増加しました。
今後の見通し
| 指標 | 当期 | 次期予想 | 増減 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 1663億円 | 1800億円 | 137億円 | 8.2% |
| 営業利益 | 32億円 | 40億円 | 8億円 | 25.0% |
| 経常利益 | 38億円 | 45億円 | 7億円 | 18.4% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 35億円 | 42億円 | 7億円 | 20.0% |
見通しの増減について
次期の売上高は、北米や中国市場での需要回復が見込まれるため増加が予想されます。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益もそれぞれ増加が見込まれます。これらの増加は、販売価格への転嫁や生産性向上、合理化の効果が継続することが要因です。
まとめ
当社の業績は、北米市場での需要回復や新型車向け製品の増加により好調です。今後も販売価格への転嫁や生産性向上、合理化の効果が期待され、業績のさらなる向上が見込まれます。アナリストとしての視点から見ても、現状と見通しは好調であると評価できます。
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