| 企業名 | クルーズ株式会社 |
|---|---|
| URL | https://crooz.co.jp/ |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 決算日 | 3月31日 |
| 資本金（百万円） | 460.0 |
| 所在地 | 渋谷区恵比寿四丁目３番１４号 |
企業概要
当社グループは、クルーズ株式会社を中心に連結子会社21社（CROOZ SHOPLIST株式会社、Studio Z株式会社、CROOZ Media Partners株式会社他）、持分法適用関連会社3社（ForGroove株式会社他）で構成されています。
主な事業はファストファッション通販「SHOPLIST.com by CROOZ」を中心としたEC事業、スマートフォンゲーム開発を行うゲーム事業、
ネット広告代理業や自社メディア運営を行うインターネット広告・メディア事業などです。
各事業の内容と状況
当社グループは主に以下の事業を展開しています。
- EC事業：ファストファッション通販「SHOPLIST.com by CROOZ」を中心としたサービス。
- ゲーム事業：スマートフォン向けゲームの開発およびそれに付随する受託開発。
- インターネット広告・メディア事業：ネット広告代理業や自社メディアの運営。
現状としては、EC事業の売上が減少傾向にある一方で、ゲーム事業はコスト削減によって利益を改善し、インターネット広告・メディア事業は堅調に成長しています。
従業員について
| セグメントの名称 | 従業員数（名） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（千円） |
|---|---|---|---|---|
| EC事業 | 117 (17) | 39.4 | 7.7 | 7027 |
| ゲーム事業 | 53 (14) | |||
| インターネット広告・メディア事業 | 16 (75) | |||
| その他 | 267 (76) | |||
| 全社（共通） | 37 | |||
| 合計 | 490 (183) | 26 |
関連企業
主な関連企業は以下の通りです。
| 名称 | 住所 | 資本金 | 主要な事業の内容 | 議決権割合（%） | 関係内容 |
|---|---|---|---|---|---|
| CROOZ SHOPLIST株式会社 | 東京都渋谷区 | 120,000千円 | EC事業 | 100 | 役員の兼任4名 |
| CROOZ Media Partners株式会社 | 東京都渋谷区 | 15,000千円 | インターネット広告・メディア事業 | 100 | 役員の兼任1名 |
| Studio Z株式会社 | 東京都港区 | 120,000千円 | ゲーム事業 | 100 | なし |
業績
| 決算年度 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高（千円） | 30,282,348 | 33,995,137 | 35,714,892 | 15,477,613 | 14,000,962 |
| 経常利益又は経常損失（千円） | △972,314 | △85,360 | 2,245,173 | 1,292,604 | 628,172 |
| 純利益（千円） | △1,639,200 | △558,845 | 1,433,101 | 310,445 | 254,877 |
| 総資産額（千円） | 24,410,456 | 25,947,725 | 27,072,464 | 25,086,771 | 25,408,910 |
| 純資産額（千円） | 8,660,066 | 8,273,101 | 9,744,865 | 9,650,705 | 9,968,966 |
各指標の増減について
各指標の増減理由は以下のとおりです。
- 売上高は前年度比で減少していますが、これは主にEC事業における取扱高の減少が影響しています。
- 純資産額と総資産額は増加しており、これは投資有価証券及び現金及び預金の増加によるものです。
- ゲーム事業の利益改善は、開発費の負担が無くなったことによります。
リスクについて
当社グループはインターネット業界において事業を展開しているため、以下のリスクが存在します。
- 業界の動向により競争が激化し、成長に影響を与える可能性がある。
- 優秀な人材の確保が難しくなると、事業成長が阻害されるリスク。
- システムトラブルやセキュリティ侵害による機会損失やブランドイメージ低下のリスク。
まとめ
クルーズ株式会社の現状において、EC事業の売上減少は懸念事項ですが、他の事業セグメントは成長を見せています。
特にインターネット広告・メディア事業の成長は顕著であり、今後もこの傾向が続く見通しです。
ゲーム事業においては、コスト削減が功を奏し利益が改善されています。今後、更なる多様化と新規事業の開発に取り組むことで、
全体的な成長が期待されます。当社の長期目標である「時価総額1兆円以上」を達成するためには、
EC事業の復活と新たなビジネスモデルの確立が鍵となるでしょう。
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