BRUNO株式会社の業績を有価証券報告書から分析2024-09-27

相対年度 4期前 3期前 2期前 前期 当期 前期比(%)
項目名            
PBR 2.75
PER(株価収益率) 61.90 27.89 26.79 -42.0
ROA(総資産利益率) -3.20
ROE(自己資本利益率) 4.5 10.60 9.80 -6.59
売上高利益率 -2.59
純利益 -334百万円
売上高 15,268百万円 16,787百万円 17,302百万円 12,940百万円
純資産 1,509百万円 5,088百万円 237.2
総資産 9,907百万円 8,527百万円 8,889百万円 10,336百万円

株価の割安性:割高

この企業は、PERが-42.0倍PBRが2.75倍と市場平均を大きく上回り、割高と判断されます。割高の要因としては、当期純損失が334百万円と大きな赤字を計上していることが挙げられます。さらに、ROEが-6.59%ROAが-3.20%と収益性が低下していることも影響しています。これらの要素が投資家からの評価を下げ、株価の割高感を引き起こしています。

収益性:低い

当期のROEは-6.59%、ROAは-3.20%、売上高利益率は-2.59%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、ROEとROAはそれぞれ10%と5%を目安にすると収益性は低いと判断できます。売上高利益率もマイナスであり、収益性が低いことを示しています。

収益性が低い要因として、以下の点が考えられます。まず、売上高が前期比で減少しており、特にキッチン家電商品の売上がコロナ特需の反動で減少したことが影響しています。また、円安や原材料高による原価上昇が利益を圧迫しています。さらに、繰延税金資産の取り崩しも純利益にマイナスの影響を与えています。

これらの要因を踏まえ、収益性の向上には、コスト管理の強化や高収益商品の開発、販売チャネルの多様化が必要です。また、海外市場での直接販売体制の整備も重要な課題です。

業績のトレンド:不調

この企業の業績トレンドは「不調」と判断されます。売上高は前期比で減少し、12,940百万円となっています。特に、純利益は-334百万円と大幅な赤字に転じており、ROEも-6.59%と低迷しています。経常利益も11百万円と大幅に減少しており、全体的に利益率が低下しています。

要因としては、円安や原材料高による原価上昇が挙げられます。また、コロナ特需の反動でキッチン家電商品の売上が減少したことや、海外販売体制の変更による一時的な売上減少も影響しています。さらに、繰延税金資産の取り崩しも純利益の減少に寄与しています。

BRUNO株式会社の概要や事業内容など

企業名 BRUNO株式会社
URL https://bruno-inc.com/
業種 卸売業
決算日 6月30日

企業概要

当社グループは、当社及び当社の連結子会社5社(株式会社ジャパンギャルズ、株式会社ジャパンギャルズSC、LOOKS株式会社、JAPANGALS INTERNATIONAL LIMITED、布魯諾国際貿易(深セン)有限公司)の計6社で構成されております。当社グループは、デザイン性の高いインテリア雑貨、トラベルグッズ、化粧品等、住関連ライフスタイル商品に関するオリジナル商品の企画・開発及び販売、セレクトブランド商品の販売を主たる事業としております。オリジナルブランド商品については社内外デザイナーと共同で商品を企画・開発し、セレクトブランド商品については国内外ブランドホルダーからの商品仕入を行っております。販売チャネルは、主にインテリアショップ等の専門店に対する卸売、セールスプロモーションを行う法人等に対する販売、代理店を通じての販売、直営店による小売、自社ECサイト等によるインターネット販売があり、これらの販売チャネルを用いて一般消費者へ商品供給を行っております。直営店はインテリア商品ブランド「ブルーノ」を品揃えの中心としたショップ「ブルーノ」、トラベルグッズセレクトショップ「トラベルショップミレスト」、ギフトショップ「グッドギフトゴー」の3業態を展開しております。

事業内容

当社グループは、デザイン性の高い住関連ライフスタイル商品(家電・インテリア雑貨、トラベルグッズ、化粧品、バッグ等)の企画・開発を行っております。住関連ライフスタイル商品は流行・嗜好が短期的に大きく変化することがあり、当社グループの開発商品が消費者の嗜好に合致しない場合や新商品の開発に遅れた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。当社グループは、開発する商品カテゴリーをインテリア雑貨、トラベル商品、化粧品等に分散することで流行の変化のリスクヘッジに努めております。また、当社グループの商品は主に中国から輸入しており、仕入価格の決定においては外国為替相場が直接関係しております。為替相場が円安になった場合、仕入コストが上昇するため、為替相場の変動が当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、当社グループの商品は主に中国、香港、台湾等へ輸出しており、販売価格の決定においては外国為替相場が直接関係しております。為替相場が円高になった場合、販売利益が減少するため、為替相場の変動が当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。これらのリスクに対して、当社グループは、為替予約を利用することにより、仕入コストの安定化を図っております。また、中国以外の諸外国での生産拠点の検討を今後進めると同時に国内メーカーからの仕入れも進め、カントリーリスクの分散を図っております。