| 相対年度 | 4期前 | 3期前 | 2期前 | 前期 | 当期 | 前期比(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 項目名 | ||||||
| PBR | ー | ー | ー | 1.19 | 1.07 | -9.5 |
| PER(株価収益率) | 63.20 | 64.5 | 89.5 | 49.29 | 24.29 | -50.7 |
| ROA(総資産利益率) | ー | ー | ー | 2.09 | 3.79 | 81.0 |
| ROE(自己資本利益率) | 3.59 | 2.70 | 1.5 | 2.20 | 4.30 | 95.5 |
| 売上高利益率 | ー | ー | ー | 2.79 | 4.80 | 71.4 |
| 純利益 | ー | ー | ー | 119百万円 | 225百万円 | 88.9 |
| 売上高 | 3,588百万円 | 4,347百万円 | 4,019百万円 | 4,210百万円 | 4,696百万円 | 11.5 |
| 純資産 | ー | ー | 1,108百万円 | 4,927百万円 | 5,069百万円 | 2.9 |
| 総資産 | 6,200百万円 | 6,133百万円 | 5,664百万円 | 5,718百万円 | 5,952百万円 | 4.1 |
株価の割安性:割安
この企業は、PERが24.29倍、PBRが1.07倍と市場平均を下回り、割安と判断されます。割安の要因としては、ROEが4.30%、ROAが3.79%と改善傾向にあり、収益性が向上していることが挙げられます。また、売上高が11.5%増加し、純利益も88.9%増加していることから、業績が好調であることが伺えます。これらの要素が投資家からの評価を高め、株価が割安に見える要因となっています。
収益性:平均的
当期のROEは4.3%、ROAは3.79%、売上高利益率は4.80%です。これらの数値を基に収益性を評価すると、ROEとROAはそれぞれ10%と5%を目安にすると平均的から低いと判断できます。売上高利益率も4.80%とやや低めです。
収益性が平均的である要因として、以下の点が考えられます。まず、売上高は前期比11.5%増加しており、特にソリューション事業が堅調に推移しています。しかし、ROEとROAが低いのは、自己資本比率が高く（82.6%）、資本効率が低いためと考えられます。また、クリエーション事業の一部で減収が見られ、全体の利益率に影響を与えています。
これらの要因を踏まえ、収益性の向上には、資本効率の改善や高収益案件の獲得が必要です。また、クリエーション事業の強化も重要です。
業績のトレンド:好調
この企業の業績トレンドは好調と判断できます。売上高は前期比11.5%増加し、4,696百万円に達しています。純利益は88.9%増加し、225百万円となり、ROAやROEも大幅に改善しています。特に、ROEは前期の2.2%から当期の4.3%に急上昇しており、自己資本利益率の大幅な向上が見られます。また、売上高利益率も71.4%増加しており、利益率の向上が顕著です。
要因としては、クリエーション事業とソリューション事業の両方で増収が見られたことが挙げられます。特に、クリエーション事業では通信キャリアの定額制コンテンツの拡大が寄与し、ソリューション事業ではAIやIoTを活用したシステム開発の需要増加が大きく貢献しています。また、販売費及び一般管理費の低減努力も利益の増加に寄与しています。
日本エンタープライズ株式会社の概要や事業内容など
| 企業名 | 日本エンタープライズ株式会社 |
|---|---|
| URL | https://www.nihon-e.co.jp/ |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 決算日 | 5月31日 |
企業概要
日本エンタープライズ株式会社は、クリエーション事業とソリューション事業を展開する企業グループです。連結子会社8社と非連結子会社2社を含むグループ構成で、スマートフォン向けアプリサービスや法人向けビジネスサポートサービス、再生可能エネルギー事業などを手掛けています。主要な経営指標としては、売上高が2024年5月期で46億9635万円、経常利益が2億7894万円、親会社株主に帰属する当期純利益が2億9266万円となっています。従業員数は220名で、臨時従業員数は97名です。企業の経営方針としては、「21世紀を代表する、社会をより良い方向に変える会社」を目指し、環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）に配慮した持続可能な企業活動を推進しています。
事業内容
日本エンタープライズ株式会社は、クリエーション事業とソリューション事業の二つの主要な事業を展開しています。
クリエーション事業では、スマートフォン向けのアプリサービスを中心とした一般消費者向け「コンテンツサービス」、法人向けの「ビジネスサポートサービス」、および太陽光発電などの「再生可能エネルギー」事業を行っています。具体的には、エンターテインメント（ゲーム、電子書籍など）、ライフスタイル（交通情報、優待割引、体調管理、鮮魚ECなど）のコンテンツサービス、法人向けのキッティング支援、交通情報、コミュニケーション、EC・ASPサービスなどが含まれます。
ソリューション事業では、アプリ開発、WEB構築、サーバ構築、システム運用・監視、デバッグ、ユーザーサポート、販売促進などの受託開発を行う「システム開発サービス」、および高度人材による上流工程の業務を常駐型で支援する「業務支援サービス」を提供しています。これにより、顧客に新しい価値を提供し、ITソリューションを通じてビジネスのトータルサポートを行っています。
また、企業の経営方針としては、生成発展と新しい喜びや価値創造により「21世紀を代表する、社会をより良い方向に変える会社」を目指し、環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）に配慮した持続可能な企業活動を推進しています。具体的な取り組みとしては、CO2排出量の削減、ペーパーレス化、消費電力の削減、デジタル化支援サービス、再生可能エネルギー開発、水産資源の有効活用などが挙げられます。
