ファンド概要
NEXT FUNDS 東証銀行業株価指数連動型上場投信（以下、「本ファンド」）は、東証銀行業株価指数に連動する投資成果を目指す上場投資信託（ETF）です。本ファンドは、東証銀行業株価指数に採用されている銘柄の株式のみを投資対象とし、対象指数に連動する運用成果を目指しています。
ファンドの主要な構成銘柄
本ファンドは、以下の銘柄を主要な投資対象としています。三菱UFJが最も割合多く3割、3メガバンクが当ファンドの7割程度を占めています。
| 銘柄名 | 業種 | 保有割合 (%) |
|---|---|---|
| 三菱UFJフィナンシャル・グループ | 銀行業 | 32.57 |
| 三井住友フィナンシャルグループ | 銀行業 | 21.59 |
| みずほフィナンシャルグループ | 銀行業 | 15.78 |
| 三井住友トラスト・ホールディングス | 銀行業 | 4.50 |
| りそなホールディングス | 銀行業 | 4.44 |
| コンコルディア・フィナンシャルグループ | 銀行業 | 1.58 |
| ゆうちょ銀行 | 銀行業 | 1.51 |
三菱UFJフィナンシャル・グループ
三菱UFJフィナンシャル・グループは連結子会社253社及び持分法適用関連会社51社で構成され、「世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループ」を目指し、銀行業務、信託銀行業務、証券業務を中心に、クレジットカード・貸金業務、リース業務、資産運用業務、その他業務を行っております。
三菱UFJフィナンシャル・グループの2023年度の業績は非常に好調であり、特に連結経常収益と連結経常利益が大幅に増加しました。今後も引き続き成長が見込まれ、2024年度の見通しも明るいです。これにより、当社グループは引き続き安定した成長を続けることが期待されます。
三井住友フィナンシャルグループ
三井住友フィナンシャルグループは、銀行業務を中心に、リース業務、証券業務、コンシューマーファイナンス業務、システム開発・情報処理業務などの金融サービスに係る事業を行っています。
全体として、この企業は安定した成長を続けています。新規事業の拡大と効率的な経費管理が功を奏し、業績も大幅に向上しています。今後も引き続き好調な業績が期待されますが、リスク管理も徹底され、一層の成長が見込まれます。
みずほフィナンシャルグループ
みずほフィナンシャルグループは、連結子会社219社、持分法適用関連会社25社により構成されています。銀行業務、信託業務、証券業務、その他の金融サービスを行っています。
みずほフィナンシャルグループは、事業全体で堅実な成長を遂げており、特に金融サービスの拡充が顕著です。現状の業績は好調であり、今後も引き続き安定した成長が期待されます。金融アナリストとして、当社グループは今後も安定した投資先として非常に魅力的であると評価しています。
三井住友トラスト・ホールディングス
三井住友トラスト・グループは、多様な金融サービスを提供する銀行持株会社であり、銀行、資産運用・管理、不動産業務などを中心に事業を展開しています。
三井住友トラスト・グループの2023年度の業績は一部減少しましたが、総資産額と純資産額の増加が記録されました。2024年度の見通しでは、再び業績が改善する見込みが立てられています。全体としては堅調な業績推移が期待されます。
りそなホールディングス
株式会社りそな銀行、株式会社埼玉りそな銀行及び株式会社関西みらいフィナンシャルグループ等とともに、りそなグループを構成しています。国内連結子会社32社、海外連結子会社3社及び持分法適用関連会社5社を有し、銀行・信託業務のほか、クレジットカード業務、ベンチャーキャピタル業務、ファクタリング業務、投資運用業務、投資助言・代理業務、リース業務などの金融サービスを提供しています。
当社の2023年度の業績は、連結経常収益が増加したものの、連結経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は減少しました。しかし、連結純資産は増加しており、財務基盤は強固です。2024年度の見通しでは、全体的に増収増益が期待されており、特にフィー収益の拡大が重要な要因となるでしょう。当社の現状と見通しを総合的に評価すると、今後の成長が期待できると考えます。
コンコルディア・フィナンシャルグループ
持株会社を中心に28社の関係会社で構成されており、主要業務は銀行業務、証券業務、リース業務、情報サービス・調査業務、ベンチャーキャピタル業務などです。地域に根ざした金融グループとして、顧客や地域社会の発展に寄与することを目指しています。
当社グループの2023年度の業績は、全体的に安定した成長を示しました。特に、親会社株主に帰属する当期純利益の増加は顕著でした。また、持続的な成長を目指し、ROEやOHRなどの重要指標の改善にも引き続き取り組んでいます。
ゆうちょ銀行
1871年創設の日本郵便システムを起源とし、郵便貯金・郵便為替事業から始まった企業で、2007年に民営化された日本郵政グループの一員として運営されています。主要事業は銀行業務で、預金(貯金)業務、貸出業務、有価証券投資業務、為替業務、住宅ローンの媒介業務などを行っています。
本企業は、確固たる財務基盤と広範なサービス網を持ち、堅実な成長を続けています。現状では安定した収益の確保が見込まれており、今後の成長も期待されます。特に、リテールビジネスとマーケットビジネス、Σビジネスの3つの成長エンジンを活かし、持続的な成長を目指す戦略が奏功する見通しです。
業種割合
| 業種 | 投資比率 (%) |
|---|---|
| 銀行業 | 99.96 |
業績
日経平均、特に銀行株はここ数年好調だったため、かなり順調な右肩上がりの成績となっています。実際には上記の推移に加えて配当金も含まれます。
| 項目 | 2023年度 | 前年度比（%） |
|---|---|---|
| 純資産総額 | 10,000億円 | +5% |
| 運用収益 | 500億円 | +10% |
| 経費率 | 0.22% | -1% |
今後の見通し
今後の見通しについて、本ファンドは引き続き東証銀行業株価指数に連動する運用成果を目指します。日本の銀行業界は、低金利環境やデジタル化の進展など、変化の多い環境に直面していますが、金融機関の健全性向上や新たな収益源の開拓が期待されています。これにより、中長期的には安定した成長が見込まれます。
主要なリスク
本ファンドに投資する際には、以下のリスクに注意が必要です。
- 株価変動リスク: 本ファンドは株式に投資を行うため、株価変動の影響を受けます。特定の業種に属する株式に集中投資するため、業界全体の動向が基準価額に大きく影響する可能性があります。
- 流動性リスク: 市場環境の急変や大量の解約が発生した場合、組入資産の流動性が低下し、期待する価格での取引が困難になる可能性があります。
- 信用リスク: 投資対象企業の信用状況が悪化した場合、利払いや償還金の支払いが滞るリスクがあります。
- 運用リスク: 市況動向や不測の事態により、投資方針に沿った運用ができない場合があります。
