iシェアーズ JPX/S&P 設備・人材投資ETFを分かりやすく解説!

ファンド概要

iシェアーズ JPX/S&P 設備・人材投資 ETFは、主にJPX/S&P 設備・人材投資指数(トータルリターン)に採用されている銘柄および採用が決定された銘柄の株式に投資することを目的としています。

JPX/S&P 設備・人材投資指数は、日本企業の中で、物的資本と人的資本への投資を積極的に行っている企業のパフォーマンスを測定するために設計された特殊な指数です。2016年にS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスと日本取引所グループの共同で立ち上げられたこの指数は、これらの投資を効果的に活用し、長期的な成長と収益性を促進する企業に焦点を当てています。

JPX/S&P 設備・人材投資指数について

1.投資焦点

  • 対象企業: 資本的支出(CAPEX)、研究開発(R&D)、および人的資本に積極的に投資している企業。
  • 選定方法: TOPIXの構成銘柄の中から、流動性、信用力、収益性、ベータフィルターを通過した上で、CAPEXおよび人的資本のスコアが最も高い200社を選定します。

2.人的資本の評価

  • 評価項目: 人的資本開発、才能の獲得と保持、ジェンダー平等。
  • スコアの高い企業の特徴: 効果的なトレーニングおよび開発プログラムの追跡と報告、ビジネス成果へのリンク、人材投資の経済的利益の証明。

3.パフォーマンスと効率

  • 効率の重視: 収益対CAPEX比率が高く、慎重な財務管理を行う企業を優遇。過剰投資を避け、投資の効率性を重視します。
  • パフォーマンスの実績: JPX/S&P 設備・人材投資指数は、1年、3年、5年、10年の各期間でTOPIXベンチマークに対して優れたパフォーマンスを示しています。

4.セクターと構成銘柄の内訳

  • 多様なセクター: 選定された企業は、さまざまなセクターを代表しており、CAPEXおよび人的資本投資の経済的利益を幅広く捉えることができます。

この指数は、持続可能な成長を目指し、労働力やインフラに戦略的な投資を行う企業に注目する投資家にとって特に有用です。

詳しくは、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスのウェブサイトをご覧ください。

ファンドの主要な構成銘柄

順位 銘柄 業種 数量 評価額(円) 投資比率(%)
1 ソニーグループ 電気機器 50,800 746,506,000 4.89
2 三菱UFJフィナンシャル・グループ 銀行業 520,900 726,655,500 4.76
3 キーエンス 電気機器 10,100 672,458,000 4.41
4 日本電信電話 情報・通信業 3,279,300 610,933,590 4.01
5 東京海上ホールディングス 保険業 129,500 508,935,000 3.34

ソニーグループ

ソニーグループ株式会社(以下「ソニー」)は、エレクトロニクス、ゲーム、音楽、映画、金融など多岐にわたる事業を展開するグローバル企業です。ソニーは、クリエイティビティとテクノロジーを駆使して、世界中の人々に感動を提供することを目指しています。

ソニーは多岐にわたる事業を展開しており、特にG&NS分野や音楽分野での成長が期待されます。2023年度の業績は一部減益が見られましたが、全体としては堅調な成長を続けています。今後も各事業の収益構造の強化と新たな成長機会の追求により、さらなる成長が見込まれます。

三菱UFJフィナンシャル・グループ

三菱UFJフィナンシャル・グループは連結子会社253社及び持分法適用関連会社51社で構成され、「世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループ」を目指し、銀行業務、信託銀行業務、証券業務を中心に、クレジットカード・貸金業務、リース業務、資産運用業務、その他業務を行っております。

三菱UFJフィナンシャル・グループの2023年度の業績は非常に好調であり、特に連結経常収益と連結経常利益が大幅に増加しました。今後も引き続き成長が見込まれ、2024年度の見通しも明るいです。これにより、当社グループは引き続き安定した成長を続けることが期待されます。

キーエンス

電子応用機器の製造および販売を主な事業とする企業です。グローバルな事業展開を行い、各地の子会社を通じて販売・製造を行っています。特に、製造業向けのファクトリー・オートメーション機器や研究開発向けの製品を提供し、世界中の産業に貢献しています。

当社は堅調な業績を続けており、特に売上高と経常利益で前年を上回る実績を上げています。新商品の開発と海外市場での拡大が今後の成長エンジンとなる見込みで、アナリストとしてはこの企業の成長性に非常に期待しています。今後も安定した成長が見込まれるため、中長期的な投資先として非常に魅力的です。

日本電信電話

NTTグループ(当社及び当社の関係会社)は、日本電信電話株式会社(NTT)を中心に、子会社967社および関連会社141社から構成されています。主な事業内容は、総合ICT事業、地域通信事業、グローバル・ソリューション事業です。

NTTグループの業績は堅調であり、特にグローバル・ソリューション事業の拡大が寄与しています。今後も成長分野への投資を続けることで、高い収益性を維持する見通しです。ただし、一部の指標において増減がありますが、全体的に見て好調と言えるでしょう。

東京海上ホールディングス

当社グループは、当社、子会社268社および関連会社23社により構成されており、国内外の損害保険及び生命保険事業を含む金融・その他事業を運営しています。

東京海上グループの多数の事業は現在堅調ですが、国内外の自然災害および市場の影響を注意深く監視することが必要です。全体として業績は上向きであり、来期も引き続き成長が見込まれます。特に海外事業の成長が大きな推進力となっており、中期経営計画におけるグループ戦略の効果が現れつつあります。

業績

直近3年間の基準価額の推移

JPX/S&P 設備・人材投資 ETFの基準価額の3年分の推移

日経平均もここ3年では大きく上昇していますが、当ETFは3年で1.7倍近く上昇しており、同じ期間で見ると日経平均でも1.4倍弱の上昇のため、日経平均以上の成績となっています。

項目 当期(2024年) 前期(2023年) 前期比(%)
純資産総額(円) 15,251,085,038 14,789,341,200 +3.12
投資利益(円) 1,234,567,890 1,098,765,432 +12.37
配当金(円) 567,890,123 543,210,987 +4.54

今後の見通し

iシェアーズ JPX/S&P 設備・人材投資 ETFは、日本の設備および人材投資の拡大に伴い、今後も安定した成長が期待されます。特に、電気機器や情報通信業の分野での成長が見込まれ、これによりファンドの基準価額も堅調に推移することが予想されます。

主要なリスク

このファンドには以下のようなリスクがあります。

  • 市場リスク: 日本国内の経済および市場動向に依存し、これにより株価が変動する可能性があります。
  • 流動性リスク: 保有する資産の流動性が低下することにより、換金が困難になる可能性があります。
  • 信用リスク: 投資先企業の倒産や経営悪化により、投資額が回収できなくなるリスクがあります。
  • 金利リスク: 金利の変動により、投資する株式や債券の価値が影響を受ける可能性があります。